先日、日経平均ボラティリティー・インデックスが30ポイントを超えた。いよいよ警戒レベルを突破したわけだが、裏を返せば大きなチャンスでもある。
日経平均VIが30を超えた背景には、複数の要因が絡まり悲観が恐怖に変化したことにある。
悲観を恐怖に貶めたのは、FRBのパウエル議長が金融引き締めへ前向きな方針を示したことが大きい。だがそれ以外にも以下のような懸念材料がある。
新型コロナのオミクロン株蔓延
ウクライナ情勢
中国北京オリンピック
中国不動産バブル問題
中国台湾問題
北朝鮮ミサイル連発
直近ではウクライナ情勢が最も緊迫している。緊張状態が切羽詰まっているように伝えられているが、それは表向きだけのような気もしている。実際に衝突するとなれば当事者は相当な経済的打撃を受けるからだ。ロシアとNATO諸国は天然ガスでつながっており、NATO諸国にガスが供給されなければ生活に影響が出る一方、ロシアもガスを売ることによる収入がなくなり経済的に痛い。そして米国はより多くの軍事負担を強いられる。米国、ロシア、欧州が疲弊すれば相対的に中国が優位な状況になるが、それを望むだろうか。その中国も不動産バブルの影響が深刻で、ウクライナ情勢よりもむしろこっちのほうが経済的に脅威かもしれない。中国国内で経済的混乱が起きれば民衆の暴動に発展するおそれすらある。習近平の強気な態度はこうした懸念の裏返しとも考えられる。
そもそも新型コロナでどこの国も経済が疲弊していて国民の不満が溜まっていることが根底にある。経済活動が制約されるなかでインフレが加速し、人々の生活を脅かしている。
今、目の前は暗闇だ。しかも深い。
だが、闇が深くなるのは夜明け前であればこそ。
これまで株式市場の暴落を何度も経験したが、暴落しっぱなしということはない。
